労働基準監督署

日本産 会社のことを心配する労働者


給料が低かったり、時給が低かったりして不満を抱え、

  • 賃上げ交渉をしたりする場面

に出くわしたりします。


日本人は根が真面目でいい奴が多いので、

  • 賃上げ交渉のストライキ

も、

  • いついつ、
  • どこどこで

時間や日付を決めて、

時間通りに決行したりしています。


そこで本日は、

  • そんなに真面目に考えないで、すぐできる方法

をお伝えしたいと思います。

全力でしていた仕事を8割の力でおこなえば実質的に2割の賃上げに成功している 残りの2割で副業を!


賃上げ交渉の際、

労働組合や労働団体が、

  • 団体交渉をしたり、

  • 集団で交渉したりします。


ですが、ストライキひとつ取ってみても、

  • 仕事をしない

ということであったり、

  • 仕事をしない

ことを条件に交渉をおこなうので、

常日頃の仕事も、

  • しだいに手を抜いてゆけば、
  • それは実質的な賃上げになっている

ということに気がつけない人が多いと思いました。


つまり、

  • いついつ、
  • どこどこ

でストライキするのも、

  • 日常の仕事の中で、
  • しだいに手を抜いてゆく

のもあまり変わりがない

からです。

働くことや仕事に関しては、

  • 働いている人や、
  • 仕事をしている人の方が強い

ので、

  • それを手抜きでしようが、
  • 全力でやろうが、

  • 労働者の一存

だからです。

そして、それに対して支払う賃金は、

  • 経営者の一存

だからです。

満足の出る分が支払われていれば、

そんなことは起こらない

のですが、

不満が募る金額であれば、

それ相応に労働者の方でも手抜きをすれば、

実質的な賃上げが成功していることに気がつけないようです。

これは今、たまたま文章にして起こしてますが、

文章にするいかんにかかわらず、

論理的にこのようなやり方にたどりつける

と言うことは、他の誰かもそのように考えられるので、

実体はもっとこのようにやっている人たちが多い

と思われる点です。

それは意図的にかぎらず、

天然を装ったり、

バカを装ったり、

やり方はさまざまだから

です。


言っても変わらない場合、言わないで変える方法を試行錯誤してゆく


根が真面目でいい奴は、

常に真正面勝負なのですが、

真正面でやっても、

変わらなかったり、

響かない場合、

  • やる方はやり方を変える

からです。

それはたえずトライアンドエラーを繰り返し、

アップデートされてゆきます。

賃金が上がらないのも、

はじめのうちは、

  • 上げてください!

や、

  • 上げてくれないと困る!

という切実な声と思考方法なのですが、

それが慢性化してくると、

  • 言っても変わらない

ことに気がつき、

言っても変わらない中で変える方法をトライアンドエラーしてゆく

からなのだと思いました。

コロナ禍では比較的、

  • 現場の人たちが苦しんでいる

のですが、

それは

  • 現場を苦しませている経営者の方々が悪い

ので、経営者は経営のことだけに専念する仕事ではありません。


現場が困っているときには、

現場の変わりに出てきて、

変わりに仕事をしてもいいから

です。

人手不足も深刻なのですが、

経営者や管理職といった人たちは人手不足ではないので、

逆に言えば、

  • 現場の人手不足

が深刻です。


でも、その一番の原因は、

  • 人手不足という環境をまねいている経営者や管理職の責任

なので、

  • 現場の人たちが思い悩むことではございません。


責任を一手に引き受けると、

ただでさえ給料が低いのに、

損をすることになるので、

適度な手抜きがオススメ

です。

現場では人手が足りないのに、

事務所が多かったり、

店舗が多かったりすれば、

それは人手不足ではありません。

事務所の分、

店舗の分、

人がいる

からです。

その事務所や店舗の分、

人手はいるので、

あなたがサボったとしても、

あなたが休んだとしても、

変わりはいる

ので、手を抜いてもいいのだと思います。

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ひろゆき
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事務所や店舗が少なくなってくれば、

それは人手が深刻に足りない

ので、手を抜いてたらリストラされるかもしれませんし、

仕事がなくなってしまう

かもしれません。

  • ですが、よーく考えてください。

労働者のいいところは、

会社が変わっても働ける点

だからです。

そのために労働者は保護されています。

それが

労働基準法

だからです。

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集英社
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